旅行・レジャー

旅行・レジャー業界 概要

旅行・レジャー業界は幅広い業種を含んでいます。当社がコンサルティングの対象としているのは、旅行に関しては、交通、宿泊、飲食・物販など、またレジャーでは、遊園地、各種アミューズメント施設などの観光・集客施設のほか、フィットネス・ゴルフ・ボウリングなどのスポーツ施設です。また家庭用のゲームなども含みます。
旅行・レジャー業界の中でも、消費者を対象とするBtoCの業態では、マーケットや顧客の変化が早く、こうした変化にハードもソフトも柔軟に対応していくことが求められます。この業態の最大のテーマは集客であり、そのためには革新著しいIT分野の活用や他業種・他企業と連携した取り組みも必要になります。
当社では、こうした旅行・レジャーに関わる多くの企業に対し、大胆な構造改革やサービスの改革、従業員の意識改革、コスト構造の見直しなど幅広くサービスを提供しています。

展望・課題

2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災と、2度にわたり大きな打撃を受けマイナスに落ち込んだものの、長い目で見れば旅行・レジャーマーケットは国内でも数少ない成長分野の一つと言えます。
政府のビジットジャパン事業では、訪日外国人3000万人を掲げ、2013年には1036万人の訪日観光客を記録し、初めて1000万人の大台を超えました。実際、アジア諸国を中心に訪日外国人数は順調に拡大することが期待できます。また、LCC(格安航空会社)の就航拡大や新幹線の延伸、高速道路の整備、また個別施設ではありますが、東京スカイツリーの開業などの追い風もあり、国内旅行の市場拡大も期待できます。
一方、これら観光需要の受け皿となる個別のホテルや旅館、交通機関、飲食施設では単価の下落圧力も強く、売上拡大は容易ではありません。また一部のテーマパークなどを除き、レジャー施設やスポーツ施設も集客や単価維持に苦戦しているのが実態です。
映画、ゲームなど国内需要が中心のレジャー業界では、単発的なヒットはあるものの、少子化や就労人口減少などの影響が出始めており、今後国内だけでは市場全体が大きく拡大することは期待できない状況です。
こうした中、従来と同じサービスを続けていても、売上や利益の拡大は期待できません。当社では、業態毎の専門家がマーケットの将来像を経営者と共有しながら、あるべき戦略の提示と具体的な実行をお手伝いし、成果を挙げています。

サービス

ホテル・旅館

  • ホテル新規開発・事業計画策定支援
  • ホテル事業経営改革
  • ホテル集客支援
  • 温泉旅館ビジネスデューディリジェンス

レジャー・集客施設

  • 集客力向上・マーケティング
  • 複合型レジャー施設営業力・収益力強化
  • 新規出店戦略支援
  • スポーツレジャー施設立ち上げ支援
  • 業界動向調査および営業支援
  • 博覧会の来場者数予測に関する検証
  • 幹部従業員教育研修
  • ゴルフ場事業戦略

集客施設・その他

  • 不動産活用新規事業サポート
  • ショッピングセンター事業化計画策定
  • 新規出店戦略
  • 葬祭ビジネスに関する事業化調査、等

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