2018年1~3月期のGDP(1次速報)結果
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2018/05/17
調査部 小林 真一郎


5月16日に発表された2018年1~3月期の実質GDP成長率は前期比-0.2%(年率換算-0.6%)と、2015年10~12月期以来9四半期ぶりに前期比マイナスとなった。外需寄与度はプラスに転じたが、公的部門が横ばいにとどまったうえ、個人消費、設備投資が小幅ながらも共に減少に転じ、住宅投資の減少が続いた。


個人消費は前期比-0.0%と小幅マイナスとなった。天候不順の影響で生鮮野菜価格などが急騰したことから、実質での支出が抑制されたことや、他の支出が手控えられたことが減少の原因と考えられる。年度末にかけて生鮮野菜価格が下落に転じ、気温の高い日が続くなど、個人消費を取り巻く環境は好転したが、それまでの不振を取り戻せなかったようである。


住宅投資は、先行する住宅着工件数が、貸家を中心にすでにピークアウトしていることを反映して、同-2.1%と3四半期連続でマイナスとなった。


企業部門では、設備投資が前期比-0.1%と6四半期ぶりに減少した。人手不足への対応や生産性を高めるための投資などに加え、能力増強などの前向きな投資も増えつつあり、設備投資意欲は衰えていないものの、これまで高い伸びが続いていただけに、スピード調整の動きが出たものと考えられる。実質設備投資の水準自体は過去2番目の高さにある。また、在庫投資の前期比寄与度は-0.1%と3四半期ぶりにマイナスとなった。


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