日銀短観(2015年3月調査)結果
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2015/04/01
調査部 藤田 隼平


業況判断は大企業製造業で横ばい、大企業非製造業で緩やかな改善が続く


本日発表された日銀短観(3 月調査)における大企業製造業の業況判断DI(最近)は、前回調査(2014 年12 月調査)と同じ12 となった。素材業種は2 ポイント上昇の8、加工業種は1 ポイント上昇の15 と 小幅改善したものの、製造業全体で見ると横ばいにとどまった。素材業種では、原油価格の下落による コスト低下を受けて「化学」が9 ポイント上昇の16 と大きく改善した一方、「非鉄金属」が13 ポイン ト低下の14 と市況が弱含む中で業況感は悪化した。また、加工業種では、需要の底堅さを背景に「は ん用機械」など一般機械類の業況感は改善したものの、円安の恩恵を受けやすいはずの「自動車」は内 需が弱さを残す中で横ばいにとどまった。


一方、大企業非製造業の業況判断DI(最近)は、前回調査から2 ポイント上昇し19 となった。オ フィス需要が堅調な「不動産」が改善したほか、「小売」や「対個人サービス」などの業種も個人消費 の緩やかな持ち直しを受けて改善した。


先行きについては、製造業では2 ポイント低下の10 が見込まれている。円安によるコスト増加や内 外景気の先行きに対する警戒感から、素材業種、加工業種ともに慎重な姿勢にある。また、非製造業で は2 ポイント低下し17 になると見込まれている。「小売」など個人消費関連の業種で改善が続く一方、 足元で水準の高い「建設」などは悪化する見通しとなっている。


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