2022年の展望 / Special Feature
2022年の展望 / Special Feature

Our Message

刻々と変化する社会情勢の中、今注目すべきトレンド・持つべき視点は何か。
未来を見据え、先を生き抜くためのヒントを書籍・テレビなどでも発信しています。

<主なテーマ>
脱炭素化、循環経済、科学技術イノベーション、ESG金融、地方創生、行動経済学、教育格差、ジェンダーギャップ など

Publication書籍のご紹介

当社編集の書籍「2022年日本はこうなる」が11月5日東洋経済新報社より発行されました。

書籍カバー写真

コロナ危機でデジタル化、グリーン革命
が加速。
脱炭素化、教育格差、米中対立
から企業経営まで
今知るべきトレンドと76のキーワードを
解説!

当社のエコノミスト、コンサルタント、研究員の英知を結集した、ビジネスパーソン・学生必読の書。
第1部では、国内外の経済やマーケットの見通しを展望。
第2部では、科学技術イノベーション、脱炭素化と循環経済、サステナブルファイナンス、スマートシティ、コロナ禍と教育格差、ジェンダーギャップ等、今知るべきトレンドを詳説。
第3部では、2022年を理解するための76のテーマを、よりミクロな視点で解説しています。

『2022年 日本はこうなる』
主な内容

  • 巻頭言コロナ危機がデジタル、グリーン革命を加速する

  • 第1部コロナショックを経て、回復と成長への道筋を模索

    • 1. コロナショックの今こそ成長へチャレンジ
    • 2. アフターコロナ期も緩慢な回復ペースが続く
    • 3. 分断を抱えつつ、世界はコロナと共生へ
    • 4. 脱炭素、デジタル関連の歳出が増加
    • 5. 経済正常化で原油は上昇、金は高止まり
  • 第2部2022年のキートレンドを読む

    • 1. 気候変動対応が牽引する科学技術イノベーション
    • 2. 脱炭素化と循環経済
    • 3. 脱炭素化を支えるサステナブルファイナンス
    • 4. スマートシティは社会実装の段階へ
    • 5. コロナ禍と教育格差
    • 6. ジェンダーギャップ解消への道筋
  • 第3部2022年を理解するためのキーワード

    • ◆国際社会・海外ビジネスはこうなる
    • ◆産業はこうなるⅠ~DXがもたらす変革
    • ◆産業はこうなるⅡ~新たな時代の潮流
    • ◆企業経営はこうなる
    • ◆働く場はこうなる
    • ◆社会・文化はこうなる
    • ◆少子化・高齢化はこうなる
    • ◆地域はこうなる
    • ◆地球環境・エネルギーはこうなる

    目次抄録はこちら
お買い求めの際は下記情報をご参照ください。
オンラインストアを含む、
全国の一般書店で販売しております。

書籍名:2022年 日本はこうなる
著者:三菱UFJリサーチ&コンサルティング 編
発行:東洋経済新報社
発行年月:2021 年 11 月
価格:定価1,980円(本体 1,800 円+税10%)

TV Programテレビ番組のご紹介

今年も12月に、当社提供のBSテレ東特別番組を放送予定です。
今押さえておきたいキーワードやテーマについて、
当社エコノミスト・研究員・コンサルタントが専門家として出演し解説します。
ぜひご覧ください。

※下記は昨年の放送内容になります。
(11月30日火曜日まで視聴可)

いま、世の中が先の読めない状況にある中、
来たる2021年、
中堅企業・中小企業が生き残っていくには
どうすればいいのか。
逆境を乗り越えるヒントや
ビジネスチャンスを探ることにより、
VUCA時代を生き抜くビジネス戦略について、
当社エコノミスト・研究員・コンサルタントが専門家として出演し、議論していきます。

【放送日時】
2020年12月毎週日曜日
午前10時よりBSテレ東にて放送済
BSテレ東番組公式サイト:https://www.bs-tvtokyo.co.jp/nihonkounaru/

12020年12月6日放送

プログラム・出演者

2021年に押さえておきたいキーワード「量より質で成長する価値創造の時代」

本日のテーマ「SDGs・ESGへの企業の取り組み」

22020年12月13日放送

プログラム・出演者

2021年に押さえておきたいキーワード「生産性向上とデジタル技術への投資」

本日のテーマ「働き方の変化と人事対応」

32020年12月20日放送

プログラム・出演者

2021年に押さえておきたいキーワード「生産性向上とデジタル技術への投資」

本日のテーマ「スマートシティの実現に向けた企業の取り組み」

42020年12月27日放送

本件に関するお問い合わせ

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
コーポレート・コミュニケーション室

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