革新支援部(大阪)

概要

革新支援部(大阪)では、大きく3つのテーマを対象にコンサルティングを行っています。

  • 1つ目は企業の経営戦略、経営管理、ISO9001や食品安全衛生などのマネジメントシステム、工場・物流の生産性向上など、企業各部門の機能強化や生産性向上をご支援する分野です。
    具体的には、全社の戦略だけでなく、仕入、製造、物流、営業、経理、管理などの各部門に関わる業務について、戦略の策定から業務改革、生産性向上、コストダウンの実行やそのPDCAまでを密接に支援し、確実な成果を上げています。
    また、介護・福祉を含めた高齢者関連ビジネスの事業戦略にも幅広く関わっています。
  • 2つ目は、「人材」とその「人材」を有効に活用するための「組織」の最適なデザイン・運用を最適化するご支援です。
    • 経営を支える組織(Organization)
    • その組織を実際に動かす人材(Human Resources)
    • 組織と人材を有機的に結合する制度(System)
    この3つの視点からの総合的なアプローチによる企業独自の戦略や事業特性にフィットしたコンサルテーションを実行し、各社の課題解決を図りながら企業価値向上に貢献いたします。本テーマは、当部「組織人事戦略室」が担当します。
    組織人事戦略室のページはこちら
  • 3つ目は、2であげた「人材」が、一段と活躍するための「育ちの支援」です。
    人は育てるものではなく、自ら育つ力を持つものであり、その「育ち」を支援、サポートすることが我々の役目であると考えています。
    ビジョンからはじまる「経営の仕組み」を背景に、人に求められる能力を示し、そのような人に育つための支援に体系的に取り組みます。
    その対象は、経営トップ・後継者・幹部層から新入社員までの各階層に及びます。
    また育ち支援の手段は、人材育成計画の確立、周辺の制度整備、研修実施・運営、顧客企業内の講師養成、各層へのカウンセリングやコーチング、人材アセスメントなど多岐に渡ります。
    研修はそのための一手段にすぎません。このことから私どもはあえて「研修・インストラクター」とは称しません。人の「育ち」を支援、サポートいたします。
    本テーマは、当部「人の育ち支援室」が担当します。
    人の育ち支援室のページはこちら

成果と信頼の「70%」

一度お仕事をさせていただいたお客様から、引き続きご発注いただくことはコンサルティングの成果とコンサルタントへの信頼を表す重要な品質指標の一つです。当部ではこの継続受注率(リピート率)が70%に上ります。コンサルタントがその専門性を駆使してサービスをご提供した結果、実際にお客様の成果につながり、またコンサルタントおよび当社を信頼いただいている結果としてこの数字があるものと自負しています。
コンサルティングという目に見えない商品だからこそ、お客様の成果と信頼にこだわります。

関連レポートリンク

コンサルタントの視点

その他のレポート

外部寄稿

  • 「再考-60歳超雇用者の意欲を高める処遇設計」 藤原崇 労政時報3799号 (2011/06/10)
  • 「65才雇用時代の高年齢者活用」 藤原崇 労政時報3750号 (2009/05/22)
  • 「コベネフィッツ型CDMによる排出権の獲得」(2008/06)産業環境管理協会
  • 「地球温暖化と日系企業の対応」(2008/06)グローバルアングル当社発行
  • 「“社内プロフェッショナル”をどう育成・処遇・活用していくか」 藤原崇 他 人事実務 №1012 (2007/04/15)

関連著書

  • 「高年齢者処遇の設計と実務」藤原崇 共著 労務行政 2013年2月
  • 「こうすればあたなの評価は上げられる」藤原崇、栗原誠一郎、砂留洋子 他 ダイヤモンド社
  • 「デキる人材になるための10の流儀と88の作法」蒲田善行 著 ダイヤモンド社 2008年12月
  • 「ぐちゃぐちゃになった頭の中を整理するシンプル思考法」蒲田善行 著 かんき出版 2004年5月
  • 「ハード、ソフト両面の課題に直面する食品業界」2015年日本はこうなる
  • 「食の安全・FSSC22000 最高級食品安全マネジメントシステムが誕生」2013年日本はこうなる その他多数

講演・出演

  • 社団法人不動産協会関西支部「エネルギー政策の動向にいて」2011年11月
  • 神戸学院大学「日本のものづくりを支える中小製造業の課題」2010年11月
  • 「経営戦略を実現する人事戦略と組織設計」
  • 「適正人件費と多様性に配慮した処遇」
  • 「人材育成の手法と人事管理」
  • 「組織変革リーダー養成セミナー」
  • 「女性活躍推進・ワークライフバランス」 等 その他多数

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