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2020年米国大統領選挙

―ポピュリズムとの和解をどう進めるべきか―

2020/01/27
秋山 卓哉

1.なぜポピュリズムに脅威を感じるのか

ポピュリズム1は克服・浄化されるべきものだと思われている。例えば、あるアメリカ政治研究者はトランプ政権への対応として、一部のアメリカの有識者でトランプ大統領に反対する人々が強力な対抗勢力を結成しトランプ現象の混乱状況を是正していくとの見解を紹介したうえで、「確かに、アメリカの政治史の中には、政治腐敗や不正義に対して、常に対抗勢力が組織されるという強い自浄作用があるように見える2」(傍点引用者)と述べる。このように客観性を旨とする研究者でさえもときに悪気なく、そして無意識にポピュリズムやトランプ現象を「浄化」されるべき現象だと表現してしまう。
ポピュリズムは民主主義への「脅威」だと思われている。ポピュリズムに脅威を感じる人は、ポピュリズム勢力に非合理性、情緒性、反動性を見出す。彼らが持つポピュリズム勢力のイメージは、「自己利益の判断において自己破壊的なまでに非合理的かつ情緒的であり、政治的経済的組織のエリートに対し、やるかたない憤懣を抱き、それゆえ容易にカリスマ的指導者のデマゴギーに踊らされ、抑圧に屈し、操作に服するたぐいの、いわば主体性なき『人民』3」である。
ポピュリズム勢力に投票した人々も民主主義的な手続きに則って正当に投票権を行使している。にもかかわらず、ポピュリズムやトランプ現象に脅威を感じるのは、民主主義は大きく2つの要素によって構成され、ポピュリズムがそのうちの1つの要素を大きく損なうように見えるからである。2つの要素とはすなわち、民主主義の手続的側面と自由主義的側面である。前者は、民主主義とは人民の意思を実現するための手段であり、投票によって政治指導者を選択するということである。政治指導者の選択プロセスを重視し、選択された結果の質は問わない。後者は、法の支配や個人的自由の尊重、差別の禁止など民主主義社会が持っているべき価値を重視する立場である4。ポピュリズムに脅威を感じるのは、ポピュリズムが民主主義の自由主義的側面を構成する法の支配や自由の尊重などの要素を損ない、ひいてはアメリカの政治秩序の安定を脅かすように思えるからである(そして、その影響は日本など他国にも及ぶ)。
2016年のEU離脱を決めた英国国民投票やトランプ大統領の当選はポピュリズムが世界を席巻しているという印象をもたらした5。今年もポピュリズムがアメリカ大統領選挙や欧米民主主義国の政治を席巻するのは間違いない。アメリカ大統領選挙の中心は今回もトランプ大統領だろう6。ポピュリズムが好きか嫌いかにかかわらず、現代政治を分析するにはポピュリズムの理解が欠かせない。すでに今年のアメリカ大統領選挙やポピュリズムに関する分析が数多く世に出されているところではあるが、ポピュリズムにどう対応するべきなのか、特に自由主義をめぐってポピュリズムとどう向かい合うべきなのか、整理してみたい。

2.ポピュリズムへの対処法

政治学者イーストンは政治を「諸価値の権威的配分」と定義する。社会の構成員であるわれわれは様々な価値観や利益をもっている。無限の資源があればみなが欲する価値や利益の実現が可能となるが、現実には資源は有限であるから、どの価値観や利益を優先的に実現するか決定しなければならない。腕っぷしの強い人間が強引に優先順位を決めることもできようが、できればみなが納得するやり方(積極的に支持しないまでも少なくとも容認はできるレベルで)で決定することが望ましい。「諸価値の権威的配分」とはみなが納得できるやり方で、社会で実現すべき価値や利益の優先順位を決定するとことを意味するのであり、すなわちそれが政治なのである。
ただ、優先順位を決定するのだから、自分の望む価値や利益が下位に位置づけられた人はおもしろくない。一応その決定を受け入れてはいるものの、できれば自分の望むことを上位にもっていきたいとは思っている。他方で自分の価値観や利益が現状において満たされている人にとっては現状維持が最善である。社会のすべての価値観や利益が実現できないということは、常に現状がいいと思う人と現状を変えたいと思う人の間で対立が起こりうるということである。ポピュリズム勢力は、現状はエリートに有利につくられているから、それを変革したいと思っている人たちである。既成勢力からすれば、いかにポピュリズム勢力の現状変革要求に対応するかを迫られる。
政治学者の水島は、先行研究を踏まえてポピュリズムへの対応方法を4つに分類する7

分類 対応の仕方
①対決 ポピュリズムに対する敵対的・排除的な対応であり、既成の政治勢力がポピュリスト勢力の正統性を否定し、積極的に攻撃を仕掛ける対応方法である。ポピュリスト政党の活動禁止や違法化、時には実力行使を伴う。
②孤立化 既成の政治勢力がポピュリズム勢力の存在を民主主義にとって好ましくないとみなし、政治の舞台からの排除する対応方法。対決同様、ポピュリズムに敵対的・排除的な対応であるが、ポピュリズム勢力の活動それ自体まで否定するわけではない点で相対的に穏当な対応方法である。既成の政治勢力は自らを「善き民主主義者」と位置付ける一方で、ポピュリズム勢力を「邪悪な力」として位置付け、連立政権や政治的交渉の舞台から排除する。
③適応 既存の政治勢力がポピュリズム勢力の主張に一定の理解を示し、ポピュリズム勢力は見捨てられた問題や人々の存在を明るみに出す役割を担っている点で「民主主義を正す存在」として位置づけられる。ポピュリズム勢力を政治的交渉の舞台から排除せず、連立政権に組み入れることもある。ポピュリズム勢力の主張を一定程度既存勢力が取り入れることで、ポピュリズム勢力が「周縁化」されることもある。
④社会化 既存の政治勢力がポピュリズム勢力を既存の政治に受け入れるだけではなく、より積極的にポピュリストと和解し、ポピュリズム勢力の穏健化を図る対応方法。適応と同様、ポピュリズム勢力の主張が一定程度受け入れられ、ポピュリズム政党が連立政権に入ることもある。4つの対応方法の中で最もポピュリズムに融和的・包摂的。

①と②は敵対的・排除的な対応方法であり、③と④は融和的・包摂的な対応方法である。①の選択肢をとる自由民主主義国はないだろうから、ポピュリズムへの対応は②、③、④のいずれかになるのであり、敵対的・排除的な対応として②、融和的・包摂的な対応として③がとられることが多い。
現状維持派と現状変革派との対立という観点から見れば、①と②は現状維持勢力による現状変革の否定であり、③と④は一定の現状変革を受け入れる対応と分類できる。ポピュリズムを民主主義への脅威と捉える立場の人は、①か②を選びたくなるかもしれない。しかし、トランプ大統領の支持率は低いとは言われながらも常に4割程度を維持しているし、前回の民主党の候補者選びを最後まで争ったのが同じくポピュリストと言われているサンダースであったことを考慮すれば、相当数の有権者がポピュリズム勢力を支持している。大規模かつ継続的に存在する有権者層を無視することが望ましいとは言えない。ならば、③か④を選択するべきだろうし、そうであれば、いかにして民主主義の自由主義的な側面の正当性を維持しつつ、現状に不満を抱く人たちの利益をどうやって確保するかが問題となる。

3.「埋め込まれた自由主義」に見る異なる政治経済的主張への対処法

自由主義とポピュリズムをどう両立させるか。そのヒントを探すため、第2次世界大戦後の国際経済秩序を支えた理念に立ち戻りたい。トランプ大統領の支持者はグローバリズムに反対であり、グローバリズムを象徴する自由主義的な国際経済秩序にも反対である。現在の国際経済秩序は、金融は国際通貨基金(IMF)の、自由貿易は世界貿易機関(WTO)およびその前身の関税及び貿易に関する一般協定(GATT)のもとで構築されてきた。特にトランプ大統領は多国間の自由貿易体制を批判しているが、自由貿易がこれほど根付いたのはそれによって恩恵を受ける人、すなわち貿易の自由化によって国が成長し、所得が増えた人が多かったからである。
だが、貿易の自由化は単に経済成長だけを目的に推進されてきたわけではない。戦後国際経済秩序はたしかに自由主義に基づく秩序であったが、それは政府の介入を認めない自由放任主義(レッセフェール)的な自由主義ではなく、政府の介入による国内経済の安定や雇用の確保を認める折衷的な自由主義であった。この折衷性が自由主義の正当性の確立に寄与したのである。このような自由主義と国内の安定の両立を志向する折衷的な自由主義を、アメリカの国際政治学者であるジョン・ラギーは「埋め込まれた自由主義(embedded liberalism)」と呼ぶ8
戦後の国際経済秩序(ブレトンウッズ体制、IMF-GATT体制)が、保護貿易主義が第2次世界大戦の一因になったとの反省をもとにつくられたことはよく知られているとおりである。1929年に発生した世界大恐慌によりアメリカをはじめ各国がブロック経済(近隣窮乏化政策)を導入したため世界貿易が縮小した。その反省から、戦後、多国間の自由貿易体制を構築して世界を繁栄させ、経済的繁栄を土台にして永続的な平和を実現したいという強い信念のもとで制度づくりが進められたのである9。トランプ大統領の貿易政策に批判が集まるのは、単に保護貿易主義が経済的な不利益をもたらすだけではなく、第2次世界大戦後に先人たちが築き上げてきた平和のための努力が水泡に帰してしまうとの懸念があるためである。具体的に戦後国際経済秩序で社会経済的なショックを緩和するために認められた措置としては、固定相場制の採用と資本移動の規制、財政赤字国にはIMFが融資すること、貿易面ではセーフガードの導入、各国が保護していた農産物での自由化の制限と輸出補助金の容認、自由貿易協定(FTA)の容認などがある。
第2次世界大戦前のパックスブリタニカの国際経済秩序下では金本位制とレッセフェールに基づく経済政策が採用されていた。金本位制のもとでは、自由な資本移動と為替相場の安定が優先され、レッセフェールのもと不況時でも政府の市場介入は想定されていなかった。理論的には、金本位制では各国の通貨間の為替レートは金平価によって固定されるから、為替レートがこの水準から乖離すれば、巨額の国際的な資金移動が発生する。これにより通貨量の調整が起こり、やがて為替レートは元の水準に戻る。したがって金本位制では各国の為替レートはいずれ安定するわけだが、均衡への復帰は瞬時に実現するわけではなく、均衡に戻るまでの間、国内ではインフレないしデフレが発生する。
レッセフェールの考えでは、経済は市場に任せておくべきである。しかし、やがて均衡は回復するかもしれないが、均衡に戻るまでに発生した不況下では企業は存続のために従業員を解雇するかもしれず、事実レッセフェールに基づき効果的な景気刺激策を講じなかったフーバー政権のアメリカでは失業率は25%に達した。インフレとデフレとそれによって生じる様々な経済的・社会的影響に社会は耐えられない。そして、選挙で政治家を選ぶ民主主義国において、政治家は国民に痛みを強いる不人気な政策は採用したくない。むしろ不況下では公共投資や減税などの経済政策を実施したい。そのため、政治家は国内にインフレやデフレを強いるレッセフェール的な経済政策よりも他国にコストを転嫁する政策を優先するインセンティブを持つのである。
大恐慌が発生すると、主要国政府はレッセフェールを放棄し、輸出拡大を促すために自国通貨安に誘導するよう為替相場に介入することを選んだ。通貨安になると輸出が拡大し、輸出産業が持ち直し、景気が良くなれば企業は雇用を増やすから失業率が低下する。他方で貿易相手国から見れば為替レートが高くなり、輸出競争力が低下し、経済の減速と失業の増加が発生する。いずれの国もそのような事態は避けたいから、対抗して自国の通貨をさらに切り下げようとする。さらに自国の経済圏を守るためブロック経済を推し進める。これが大恐慌後に発生した近隣窮乏化政策の連鎖である。
トランプ大統領の保護主義政策に対して、そんなことをすれば経済成長を鈍化させる、GDPにマイナスになるといって批判するのと同様に、近隣窮乏化政策に走る各国政府に正しい道(自由貿易)に戻るよう促すことが大人の対応ではある。戦後国際経済秩序構築の立役者の一人であり、阿知戦中に英国財務省に勤めていたケインズは、ナチスドイツの(ヒトラーが提示する「新秩序(New Order)」が欧州に経済的・社会的利益をもたらす、という)プロパガンダに対抗するため、自由貿易や金本位制に基づくレッセフェール的な価値観を強調したラジオ放送のための原稿を書くよう指示された。しかし、ケインズはそのような価値観ではナチスドイツのプロパガンダが発する魅力には勝てないと考え、むしろナチスドイツが提供すると言っているものをより良い方法で確実に実現できると宣伝するべきであると考えたのであった10
その彼がのちに世に提示するのが国家の市場への介入を認める経済政策であった。彼はプロパガンダに対抗するには、単に自説を説くだけでは不十分であり、むしろ相手の主張に沿いつつ、より優れた経済政策を提示することが大切であると考えた。既存の秩序に不満を抱く相手に、既存の秩序の理念を単純に説いても無意味である。むしろ相手の主張を踏まえ、自分たちも一定の変化(譲歩)を受け入れつつ、相対することが過激な相手に対する有効な対応方法であるといえるだろう。
埋め込まれた自由主義に基づく国際経済秩序のもとでは、IMFとGATTのもとで自由貿易は促進しつつも、国内秩序が不安定にならないように、社会福祉など国家の介入が認められていた。これにより国内の社会的弱者の保護が可能となるので、社会的弱者の政治的不満を抑制し、結果として国内秩序の安定が可能になる。埋め込まれた自由主義の要諦は、市場と社会の調和であり、経済を社会や政治から独立・遊離したものと考えず、経済を社会・政治の文脈に埋め込むための制度設計がされていたことにある。

4.おわりに

トランプ大統領への支持が一過性のものではなく、アメリカの政治経済社会の構造的変容を反映したものであるとの見方は現在では広く受け入れられるようになっている。しかし、ポピュリズムやトランプ現象を克服・浄化すべきもの、分別ある大人は与するべきではないものとして捉える見方は依然として強い。しかし、トランプ大統領の言動や彼を支持する人たちを人種差別主義的だとか、非合理的、情緒的、反動的だと批判しているだけでは意味がない。そのように批判したところでトランプ大統領の支持者の中で彼への支持をやめる人はほとんどいない11。トランプ大統領を支持した人の中には既存の政治に失望している人や、もともと民主党支持者だったが労働者にとって何の関心もないリベラルなポリティカルコレクトネスに走る民主党に失望した人も少なくないだろう。
なぜ「アブナイ」イメージが漂う人物が現状に不満を抱く人たちからしばしば強く支持されるのかといえば、アブナイというイメージが漂うくらいのほうが現状を本当に変えてくれそうに見えるからである。そもそも現状の社会で救われない人たちが、この政治家なら、この候補者ならきっと現状を変革してくれるに違いないと投票・支持を動機づけられるには、その人たちが現状の枠外にいることがむしろよっぽど重要である。すでに存在する現状の枠組みの中で提示される処方箋では、救われなさは解消されない12。トランプ大統領の言動が非難に値するものだとしても、彼の支持者に自由主義的な価値観が大事だとか、保護主義が経済にとってマイナスだとか言ったところで、彼らは説得されない。それらの理念の重要性は訴えつつも、ケインズがやったように相手が受け入れ可能な価値を提供することが大事である。
ポピュリズムを社会の中に埋め込むビジョンを提示する候補者が今年の大統領選挙で登場するだろうか。アメリカでは今後しばらくはポピュリズムに付き合うことを余儀なくされるだろう。選挙の勝敗予測も大事だが、こうした状況を踏まえると、候補者がポピュリズム(トランプ現象)をどう捉え、どのように対応しようとしているのか、そして有権者がその対応策にどう反応しているのかに注目しながら大統領選挙を分析することが、アメリカのポピュリズムの将来を占ううえで重要であると思われるのである。

1 ポピュリズムはしばしば「大衆迎合主義」と訳される(特にジャーナリズムでは)。しかし、本稿ではポピュリズムとカタカナ表記を採用する。なぜなら、今日のポピュリズムを理解するうえで大衆迎合主義という訳はミスリーディングだからである。ポピュリズムには2つの定義があり、第1は、「固定的な支持基盤を超え、幅広く国民に直接訴える政治スタイル」であり、第2は、「『人民』の立場から既成政治やエリートを批判する政治運動」である。前者は指導者が大衆からの支持を得るために彼らの受けがいいことを直接訴える政治手法であり、特に大衆迎合主義と訳すときはこのニュアンスが強調される。後者の定義では、エリートを構成する既成政党や既成の政治経済勢力を下から批判するという「反エリート」的側面が強調される。現代のポピュリズムは「反エリート」の政治運動として理解するほうが適切である。水島治郎『ポピュリズムとは何か』中公新書(Kindle版)、2016年、位置No.248-255。
2 飯田連太郎「アメリカ−「弱い」政党組織と「強い」党派性が生んだポピュリスト政権−」谷口将紀・水島治郎『ポピュリズムの本質』中央公論新社、2018年、83頁
3 古矢旬『アメリカニズム―「普遍国家」のナショナリズム―』東京大学出版会、2002年、69頁。
4 水島治郎『ポピュリズムとは何か』中公新書(Kindle版)、2016年、位置No.128-157。
5 水島治郎『ポピュリズムとは何か』中公新書(Kindle版)、2016年、位置No.23-33。
6 現在のアメリカは株価が高く、失業率も歴史的に低い水準にある。それにもかかわらず、経済の現状は富裕層に有利と認識する人々が多く、エリートが優遇されているという認識はポピュリズムを促す要因となる。Pew Research Center, “Most Americans Say the Current Economy Is Helping the Rich, Hurting the Poor and Middle Class,” December 11, 2019,
https://www.pewsocialtrends.org/2019/12/11/most-americans-say-the-current-economy-is-helping-the-rich-hurting-the-poor-and-middle-class/ .
7 水島治郎「ポピュリズムの拡大にどう対応するか」谷口将紀・水島治郎『ポピュリズムの本質』中央公論新社、2018年、179-181頁。
8 John Gerard Ruggie, “International Regimes, Transactions, and Change: Embedded Liberalism in the Postwar Economic Order,” International Organization, Vol.36, Issue 2, 1982.
9 中川淳司『WTOー貿易自由化を超えてー』岩波新書、2013年、3頁。
10 John Gerard Ruggie, “International Regimes, Transactions, and Change: Embedded Liberalism in the Postwar Economic Order,” International Organization, Vol.36, Issue 2, 1982, pp.387-388.
11 金成隆一『ルポ トランプ王国2−ラストベルト再訪−』岩波書店、2019年、33-40頁。
12 宮台真司『終わりなき日常を生きろーオウム完全克服マニュアルー』(Kindle版)筑摩書房、2018年、位置No.1351。
環境・エネルギー部
副主任研究員
秋山 卓哉

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