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これからの企業内研修のあり方

2009/04/01
西川 秀二

 世界的な景気低迷が多くの企業の業績にダメージを与えているが、「企業内研修をはじめとした人材育成投資は維持したい」という意向を示す企業は少なくない。なぜなら企業の現場では、①次世代経営層の育成、②社会人基礎力および働く意欲低下への対応、③管理職に対する負担増大へのフォロー、などの諸課題への解決に迫られており、もはや「人材育成は現場のOJT任せ」というやり方では吸収できなくなっているからである。さらに、自社の魅力および社員満足(ES)向上のためにも、教育研修制度の充実は欠かすことはできない。
 しかし、経営環境が厳しく業績が低迷する中、どこの企業も、研修実施にあたり、「投じたコスト以上の効果」をシビアに検証し、PDCAを回していく必要がある。そのためには、(1)研修を実施する企業サイドにおいて:①教育体系を構築し、自社流にカスタマイズされた研修を導入する、②研修だけに依存せず、社内でのフォローアップ体制を充実させる、③研修実施にあたってのPDCAと効果の測定を徹底する、などの工夫が従来以上に求められる。また、(2)専門の教育機関においては:①クライアント独自の研修をカスタマイズできる能力、②単発の研修でなく、トータルなソリューション提案ができる能力 などを蓄積し、クライアントの発展のために本当に役に立つ研修を提案していくことが不可欠になる。本稿においては、企業内研修における人材育成の目的を踏まえた「これからの企業内研修のあり方」について検討する。

経営戦略部
チーフコンサルタント
西川 秀二

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