1. ホーム
  2. レポート
  3. レポート・コラム
  4. 政策研究レポート
  5. 政策研究レポート
  6. 2019年東海3県主要集客施設・夏休み集客実態調査

2019年東海3県主要集客施設・夏休み集客実態調査

~集客数増の施設が約半数まで回復。梅雨明けの遅れ、台風の到来はレジャーの客足引っ張る。~

2019/09/25
内田 克哉

結果概要

●お盆期間中の台風の影響で約5割の施設が集客数減少
今夏は、全82施設(対前年比が分かる施設)のうち、約5割(52.4%)の43施設で前年を下回る結果となり、前年から増加した39施設(47.6%)より多く、減少施設が上回る結果となった。猛暑・台風・豪雨が発生し、約8割の施設が集客数減となった前年の夏休みよりは安定した天候となったものの、引き続きの猛暑に加え、7月下旬の台風6号、8月中旬の台風10号によって臨時休業やイベントが中止となった施設もあり、集客数減少の要因となった。また、今夏は梅雨明けが7月28日と、平年より7日ほど、前年より19日遅く、特に屋外型施設では夏休み前半の集客が伸び悩む要因となった。

●集客数トップはナガシマリゾート。台風による閉園・遅い梅雨明けが影響し集客数は微減。
集客数トップは、「ナガシマリゾート」(三重県桑名市)の267万人で13年連続トップ。遅い梅雨明けと台風によりお盆期間中に1日閉園したことが影響し、集客数は微減(1.8%減)した。次いで「刈谷ハイウェイオアシス」(愛知県刈谷市)が約119万人、「中部国際空港セントレア」(愛知県常滑市)が約118万人、「河川環境楽園」(岐阜県各務原市)が約91万人、「ナゴヤドーム」(名古屋市)が約82万人と続いた。
・ 2019年7月のオープン後はじめての夏休みとなった、工場一体型のテーマパーク「おやつタウン」(三重県津市)は、オリジナルベビースターラーメン作りができることで注目を集めた他、テレビCMによって認知度が上昇したこともあり、約10万人を集客した。

■対前年比増加施設の動向~新規イベント実施や暑さの和らぐ夕方・夜間の魅力を拡充
・増加率1位の「名古屋市博物館」(名古屋市)は、会場限定グッズも販売された “スヌーピーミュージアム展”が好評を博し、対前年比約5倍(378.4%増)と集客数を大きく伸ばした。増加率2位の「ポートメッセなごや 名古屋国際展示場」(名古屋市)では、男性アイドルグループのコンサート開催により女性客が多数来場した。増加率3位の「花フェスタ記念公園」(岐阜県可児市)では、岐阜県の実証実験により一部期間で入園無料化したことが集客増に寄与した。
・「トヨタ会館」(愛知県豊田市)では東京オリンピック・パラリンピック1年前イベントの開催、「こども未来館 ここにこ」(愛知県豊橋市)では“おばけ学校”といった新たな企画が集客増につながった。
・屋外型施設では、日中の集客に悪影響を及ぼしている近年の猛暑を踏まえ、「安城産業文化公園デンパーク」(愛知県安城市)では、夜間の花火ショーやイベント(ナイトディノ)の充実、「野外民族博物館 リトルワールド」(愛知県犬山市)では夜間公開エリアの変更を行う等、暑さの和らぐ夕方以降の集客強化を図る取り組みが見られた。
・「中部国際空港セントレア」(愛知県常滑市)は、ボーイング787初号機の展示を主とした複合商業施設“フライト・オブ・ドリームズ”開業(2018年10月)後の初の夏休みであったこと、また「リニア・鉄道館」(名古屋市)ではN700系新幹線展示が新たに開始される等、子供に人気の乗り物に関する展示物は家族連れの多い夏休みの集客に寄与した。

■来訪者の動向~外国人個人旅行者、SNSから情報を得て訪れる来訪者は引き続き増加傾向
・外国人旅行者の来訪について、約3割(28.3%)の15施設が「団体客が増加した」、5割(50.0%)の27施設が「個人旅行者が増加した」と回答し、特に個人旅行者について増加傾向が続いている。なお、韓国との情勢悪化が影響し、「韓国人旅行者数が減少した」とする施設もあった。
・集客におけるSNSの効果について、約5割(46.8%)の22施設で「SNSでの口コミを見た来場者が増加した」と回答しており、情報発信媒体として引き続き効力がみられる。自らSNSを用いた情報発信を行っている施設も多く、約4割(41.4%)の29施設が「自施設からのSNSでの情報発信により集客数が増加した」と回答している。

(続きは全文紹介をご覧ください。)

 


9月26日訂正|レポート表紙【結果概要】に以下の通り誤りがありました。訂正してお詫び申し上げます。
1ページ【結果概要】■対前年比増加施設の動向
2行目:増加率第1位の「名古屋市博物館」の集客数の対前年比
正 対前年比約5倍(378.4%増)
誤 対前年比約4倍(378.4%増)

研究開発部
主任研究員
内田 克哉

関連レポート

レポート