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赤字海外現法の簡易診断

2018/04/10
山村 一夫

はじめに

 筆者は製造業の海外現地法人の事業性判断、収益改善支援を行ってきました。
 製造業に限らず、グループ全体の利益の中で海外の利益貢献度は大きくなる傾向にあります。しかし、海外進出は成功・失敗の差も大きく、赤字の海外現地法人を抱えている企業も多くあります。日本側の海外担当者との会話では、「現地法人の実態がよくわからない。」「現地の報告の信頼性がない。」「そもそも市場はあるのかも疑問である。」「当初の目論見とかけ離れている。」「現地担当者のやる気が見えない。」などの声を聞くことがあります。果たしてどこに問題があるのでしょうか?
 そこで、「赤字海外現地法人の簡易診断」のポイントを、 1.「現地に行かずに日本でわかること」、2.「市場性の判断」、 3.担当者の力量・権限」の3つの視点で解説します。....(続きは全文紹介をご覧ください)

経営コンサルティング部
チーフコンサルタント
山村 一夫

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