人事評価・賃金制度でお困りの企業様に対して、専門コンサルタントによる「人事制度（正社員、非正規社員、再雇用社員）コンサルティング無料相談会」を開催いたします。

特定技能外国人材等の登用を検討されているホテル・旅館等の宿泊事業者様、日本の宿泊業界で働きたい外国人の皆様、外国人が在籍する教育機関の指導担当者様など、積極的なご参加をお待ちしております。

11/7（東京）、11/8（大阪）に、三菱UFJ銀行のグローバル経営支援セミナーにて「国連調達マーケット参入に向けて」と題したセミナーを開催いたします。弊社PICTURES iチームに加え、外部専門家や海外パートナー商社も登壇する貴重な機会です。
ご興味のある方は、上記「このセミナーへ申し込むボタン（三菱UFJ銀行ウェブサイトが開きます）」よりお申込みください。

本セミナーでは、SDGsの達成目標年である2030年に向け、企業が社会から何を期待されているのか、また企業がSDGsをどのように捉えて行動しているのかなどについて、SDGsの意義や取り組みを進めている日本企業の最新事例などを踏まえながら整理し、貴社が持続的な成長を実現する上でのポイントをご紹介します。

本セミナーでは、法律の内容とともに、先行企業における対応事例を踏まえ、見直しに向けたロードマップについて徹底解説いたします。同一労働同一賃金への対応を検討したい経営者・経営幹部の皆様のお越しを心よりお待ち申し上げます。

組織再編にともない、更なる企業人材価値の向上を目指すアプローチについて、 「人材マネジメント」「人事制度構築」「ICT活用」といった多様な視点から、専門コンサルタントがお話しいたします。

ご好評いただいております無料相談会を引き続き開催します。
「働き方改革」、評価制度、賃金制度、PDCA（方針管理・日常管理・目標管理）、女性活躍推進、役員報酬、グローバル人事、教育制度 等、「組織・人事マネジメント」について課題等をお持ちでしたら、この機会にお気軽にご相談ください。お申し込みは早めにお願いいたします。

労働人口の減少、急速な高齢化など、労働市場を取り巻く環境は大きな転換期を迎えようとしています。高年齢者雇用については、公的年金の支給開始年齢の65歳への段階的な引き上げや深刻な人手不足、国家公務員の定年延長が具体化する中、65歳に定年延長する企業が増えています。 しかし、単に定年を延長するだけでは人件費を増やすばかりです。大切なのはシニアのいっそうの活躍を引き出し、組織全体を活性化することです。そのために検討すべきテーマは多く、何から手をつけ、どう進めるのか、悩まれている企業様も多いのではないでしょうか。今回、特別企画として、このような悩みをお持ちの企業様が、自社の課題を整理し、具体策を検討していただける機会をご用意いたしました。お気軽にご相談ください。お申し込みは早めにお願いいたします。

未曽有の人手不足が続くなか、人材紹介事業においても人材派遣事業においても、お客様の求める人材をなかなかご紹介できずにいることはありませんか。求人メディア事業においても、便利なツールを使って生産性を高めたいと思うことはありませんか。
本セミナーでは、本業界企業を対象に行った最新調査結果も踏まえ、人材サービス事業者が直面している経営課題に対し、中・小規模の企業でも導入しやすいITツールを用いてどのように取り組めばよいのかについて、事例を交えながら考えます。
皆さまの積極的なご参加をお待ちしています。

2018年6月の食品衛生法改正（HACCP制度化）で2年以内にすべての食品事業者にHACCPに沿った衛生管理が求められることになりました。このHACCPの制度化に向けて、食品企業が取り組むべき課題はソフト⾯、ハード⾯で多く⾒られますが、対応はできていますか︖
今回のセミナーでは、その解決のヒントとなるポイントをわかりやすく、解説していきます。 食品企業の経営者及び経営管理者で、意思決定や組織運営に権限を持つ⽅を対象としたセミナーで、HACCP制度化に関⼼のある⽅は、是非、ご参加ください。
参加を希望される⽅は、申込書にご記⼊の上、11月14日（木）までに、FAXにてお申し込みください。尚、申込先着順とさせて頂きますので、締切より先に定員に達した場合は、ご容赦ください。

平成31 年4月に働き方改革関連法により改正された労働基準法が施行され、時間外労 働の上限規制（中小企業を除く。）や年次有給休暇の年5日の確実な取得が開始されていま す。また、中小企業には来年4月から時間外労働の上限規制が適用されます。
本シンポジウムでは、学識経験者による基調講演、企業の取組事例の紹介、登壇者によるパネルディスカッションを通じて、働き方・休み方改革のポイントや実践的な取組内容をご紹介します。企業の人事労務担当者や働き方・休み方改革にご関心をお持ちの方など、皆様のご参加をお待ちしております。
詳細PDFを見る

2018年6月の食品衛生法改正（HACCP制度化）で2年以内にすべての食品事業者にHACCPに沿った衛生管理が求められることになりました。このHACCPの制度化に向けて、食品企業が取り組むべき課題はソフト面、ハード面で多く見られますが、対応はできていますか？
今回のセミナーでは、その解決のヒントとなるポイントをわかりやすく、解説していきます。 食品企業の経営者及び経営管理者で、意思決定や組織運営に権限を持つ方を対象としたセミナーで、HACCP制度化に関心のある方は、是非、ご参加ください。
参加を希望される方は、申込書にご記入の上、10月24日（木）までに、FAXにてお申し込みください。尚、申込先着順とさせて頂きますので、締切より先に定員に達した場合は、ご容赦ください。