はじめに
新型コロナウイルス感染症の影響により、企業の人材育成の現場は教育計画や研修スケジュール、研修内容や方法の見直しを迫られ、大きな影響を受けた。筆者は企業の経営層や人材育成担当と接する機会が多いが、外部環境の大きな変化により、これを機に今後の社員教育・研修の方法や内容を見直したいという声をよく聞く。
過去にもバブル崩壊やリーマンショック等、社会経済活動の大きな転換点は何度かあったが、今回の新型コロナウイルス感染症は、「経済危機」と「働き方の変化」という2つの複合型である点に大きな特徴があり、そのことが今まで経験したことのない事態を生み出している。このような状況において、これまで実施してきたことをオンラインに置き換えるだけでは、外部環境の変化に対応できない。この変化を踏まえ、求める人材像、スキル、そしてそれをレベルアップしていくために教育体系を構築し直す時なのである。
しかし、「教育体系など無くても、人材育成はできるのではないか」と考える方もいるのではないだろうか。その考え方自体は否定はしないが、明確な教育体系を持たないため、「明確な育成像をもっているのは社長だけ」、「経営層と人材育成担当、現場の意見がズレている」、「人材育成担当が会社の考えを理解していない」といったことが実はよくある。
人材育成でもP（教育体系構築）→D（教育・研修の実施）→C（教育効果・育成結果の検証）→A（教育・研修の改善・見直し）のようにPDCAサイクルを回すことが肝要だ。PDCAサイクルのはじまりである教育体系が整備構築できている企業は、人材育成の土台となる考え方や教育研修の目的、社員に学んでほしい習得要件が明確であるため、目的に叶った教育メニューを選択でき、効果検証もしやすい。
本レポートでは、新型コロナウイルス感染症がもたらす経済・社会的影響による人材育成の変化と、教育体系構築のポイントを解説する。

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