当期純利益に占める年間の配当金の割合を示す指標である。

配当性向が高い企業は、投資家に配当を通じて利益を還元しているといえる。
一方、配当性向が低い企業は、一般的には、利益を内部留保に充てている、もしくは投資に回しているといえる。

計算式は以下の2つがある。

• 配当性向（％）＝　配当金支払総額 ÷ 当期純利益 × 100
• 配当性向（％）＝　1株当たり配当金 ÷ 1株当たり純利益（EPS） × 100

余剰金を取り崩し、当期純利益よりも多い配当を実施した場合には、100％を上回る配当性向となる。
最近では、配当性向の目標値をIR情報として示している企業もある。

一般的に、成長企業は利益をできるだけ投資に回すことで成長し、企業価値を向上させることが期待されるため、配当性向は低くなる。
ただし、配当性向は低いものの、投資分だけ企業価値が高まり、株価が上がることで、キャピタルゲインを期待できる。
一方で、投資を必要としない成熟企業は、高い配当性向が投資家から期待される。

（能登　優）