DX

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Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)の略語。デジタルによる変容を指す。

DXは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマンが提唱。「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という仮説を指す。経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」によると、DXは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されている。他にも、IDC Japan社やガートナー社等による定義がある。

経済産業省は、2018年に、企業におけるITシステムに関連する将来的な課題と対策方法等をまとめたレポート「DXレポート」を公開した。その中で「2025年の崖」として、「多くの経営者がDXの必要性について理解をしているが、経営改革そのものの推進と実行が課題となっており、課題が克服できない場合は、DXが実現できないのみでなく、2025年以降、最大12兆円/年(現在の約3倍)の経済損失が生じる可能性がある」とした。2年後の2020年には、「DXレポート2・中間とりまとめ」を公開。「新型コロナウイルスの影響もあるが、社内のITインフラや就業に関するルールを迅速かつ柔軟に変更するなど、これまで疑問を持たなかった企業文化、商習慣、決済プロセス等の変革に踏み込むことができたか否かで、デジタル競争における勝者と敗者の明暗がさらに明確になっていくことになろう」との内容を述べている。