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共同研究成果の発表について

特定立地の水田が洪水被害を緩和する 〜生態系を利用した防災・減災を考慮した土地利用の実現に貢献〜

2021/07/01

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:池田 雅一)は、弊社研究員が参画した共同研究成果が、6月23日付け(日本時間)でElsevier※1が発行する英文誌「International Journal of Disaster Risk Reduction」に発表されたことをお知らせいたします。

この共同研究は、 東京都立大学大学院 都市環境科学研究科の大澤剛士 准教授、 京都産業大学 生命科学部の西田貴明 准教授、 弊社 政策研究事業本部大阪本部の遠香尚史 主任研究員による研究チームが実施したもので、概要は以下のとおりです。

【共同研究概要】

  1. 生態系を利用した防災・減災(Ecosystem Based Disaster Risk Reduction:Eco-DRR※2)という考えは、近年増加する自然災害に対応する新しいアイディアです。
  2. 地形的に地表面を流れる水が溜まりやすい場所に立地する水田は、洪水であふれた水を受け入れ、市街地への洪水被害を低減する機能が高い可能性が示唆されました。
  3. 本研究の結果は、水田という全国的に存在する生態系が、緊急時に災害被害を低減させる予備的な防災インフラ、すなわちグリーンインフラとして利用できる可能性を示しています。

詳細は、こちら(東京都立大学webサイト)をご覧ください。

【本件に関するお問い合わせ】

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
研究開発第1部 [大阪] 主任研究員|遠香尚史
〒530-8213 大阪市北区梅田2-5-25 ハービスOSAKA
E-mail: takashi.oka@murc.jp

【報道機関からのお問い合わせ】

コーポレート・コミュニケーション室|梨子本
E-mail: info@murc.jp

※1オランダ、アムステルダムに本拠地を置き、医学・科学技術関係を中心に取り扱う国際的出版社の一つ。
※2自立して維持できるシステムである生態系を防災インフラとして利用することで、定期的なメンテナンスが必要な人工工作物に比べて維持管理コストを大幅に低減すること、さらに生態系がもたらす様々な利益を享受することも期待するという、持続可能な防災インフラの新しい考え方。
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