家族と企業に多くを依った従来の日本型セーフティーネットが行き詰まりを示す中、地域社会における支え合いの重要性はますます高まりつつある。都市部における孤立化や、地方部における過疎高齢化の進展、あるいは政府部門による課題解決の限界という状況の中で、あらゆる地域において、地域福祉の担い手を自然な形で増やしていくことは喫緊の課題と言えよう。

本論では、愛知県を中心に活動する南医療生活協同組合の実践を通じて、地域において、民により担われ、形作られていく地域福祉の担い手の形成過程をみてゆく。これを通じて、地域社会において困難に直面している人々の暮らしの課題解決に向けて、自ら積極的にコミットメントしようと考える地域福祉の担い手をどう育んでいけるのか、その際に求められるポイントは何であるのか、分析する。

結語では、主体性のある地域福祉の担い手形成のためには、①協議の場への参加、②イニシアチブの移譲と意思決定層への登用、③身近な社会課題の気づきを得る機会の創出と、解決に向けた具体的なアクションの積み重ね、の3点が重要であることを述べる。この3つの条件により、地域福祉の担い手は、「自らこそが暮らしに困難を抱える身近な人々の課題を解決する主体である」、という認識を醸成していくと考えられる。

キーワード：　担い手形成、セーフティネット、支えあい、医療生協

地域福祉の担い手の形成条件に関する一考察～南医療生活協同組合の実践から～

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