○家電の購入台数は、ストックの純増分と買い替え分にわけることができる。そしてストックの純増分は、(1)世帯数の増加によるもの（世帯数要因）、(2)普及率の上昇によるもの（普及率要因）、(3)保有世帯あたり保有台数の増加によるもの（１台目購入を除く＝複数保有要因）の３つに分解できる。

○普及の進んだ家電（洗濯機・冷蔵庫・エアコン・テレビ・電子レンジ）の購入台数をこの要因で分解すると、世帯数要因によるプラス効果は安定しているが限定的である。普及率要因の寄与はエアコンと電子レンジで見られたが、しだいに縮小している。これに対して、複数保有要因はエアコンとテレビの購入を押し上げている。また、洗濯機・冷蔵庫・テレビはすでに買い替え需要が大きな割合を占め、エアコン、電子レンジに関しても、徐々に買い替え需要の割合が大きくなってきている。

○買い替え需要については、非自発的要因（故障）と自発的要因（上位品目へのシフト・住居変更・その他）にわけることができる。洗濯機とテレビは、冷蔵庫・エアコンと比較して非自発的要因がより強く影響している。しかし、自発的要因で買い替えられる場合には、洗濯機・冷蔵庫・テレビでは上位品目へのシフトの影響を受けやすいと考えられる。これらは高付加価値化が進んでおり、それが買い替え意欲につながっていると考えられる。また、全ての家電で、家電リサイクル法施行による買い替えの駆け込み需要の発生がみられた。

○今後（2003～2005年度）の家電購入についての予測を行なうと、ますます買い替え需要要因の割合が高まる結果となる。世帯数の増加や普及率の増加による家電購入の増加が頭打ちになるにつれて、買い替え需要の重要性が高まって、家電購入の下支えの役割を果たしている。家電購入の動向を考えるときには、こうした所得動向以外の要因の影響を考えることも必要である。

家電購入を左右する所得以外の要因

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