人事のデジタル化に関する実態調査人事業務の自動化、人事のデータ活用、タレントマネジメントシステムの活用を実施しているデジタルHR先進企業は1割に満たない

2020/01/31 甲斐 順也、佐藤 文、志村 聡実
組織・人事戦略
独自調査

グローバル化やAI・RPA等のテクノロジーの急激な進展により、事業競争が激化、事業環境が加速度的に変化する現代において、企業が持続的に成長するためには、組織全体の生産性の向上や、変化に対応し企業をリードする人材の確保が不可欠です。その実現のために、IT化による業務の効率化や、データを活用した最適配置や優秀層のリテンションなど「デジタル化した科学的な人事運営(デジタルHR)」が求められています。
しかし人事のデジタル化の必要性を認識していながらも、現場の理解の欠如や人事部のリソースの欠如など様々な障壁があり、人事のデジタル化を推進できていない企業も多く存在します。
そこで本調査では、人事課題そのものやデジタル化の実態に関するアンケート調査を通じてデジタルHRの推進における成功要因を考察します。・・・・・(全文紹介をご覧ください)

執筆者

  • 甲斐 順也

    コンサルティング事業本部

    組織人事ビジネスユニット HR第3部

    シニアマネージャー

    甲斐 順也
  • 佐藤 文

    コンサルティング事業本部

    組織人事ビジネスユニット HR第1部

    マネージャー

    佐藤 文
  • 志村 聡実

    志村 聡実
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