脳疲労※の自己診断項目における回答結果から、脳疲労と考えられる人は全体の3分の１以上（その兆候が少しでもみられる人を入れると約７割）に達しており、女性や、若年層でその傾向が強いことが分かった。
脳疲労が重症な人ほど効率、集中力、注意力、創造性、根気の充実を示す選択肢を選ぶ人が減少することから、疲労する（脳疲労の状態になる）と業務上必要な能力が低下する傾向がうかがえる。
脳疲労と健康習慣についても聞いたところ、脳疲労が小さい、元気な人ほど正しいライフスタイルを実践する傾向が見られた。「栄養バランス」「睡眠」「運動」等、いずれも脳疲労の度合いで顕著な差が表れている。この結果からは、「正しいライフスタイルを送っているからこそ脳疲労が小さい」とも考えられるが、「脳疲労が小さいからこそ正しいライフスタイルを体が”快”と認識して自然に実践できている」とも解釈できる。
本調査の結果は、疾病の予防だけではなく、健康な人のQOL（生活の質）向上が生産性向上に結びつく可能性を示唆している。今後、職場における従業員の健康増進は、従来のメンタルヘルスやメタボ予防など疾病予防だけではなく、健康な人の生産性にも焦点を当てることが必要と考えられる。

※本調査で疲労の尺度として用いた「脳疲労」とは、九州大学の藤野武彦名誉教授が提唱する発症仮説BOOCS理論に基づく概念であり、「ストレス過多（情報過多）により大脳新皮質と大脳旧皮質の関係性が破綻し、正常な機能を果たせなくなった状態」と定義されている（詳細は、脳疲労概念【BOOCS公式サイト】http://boocs.jp/top.htmlご参照）。
なお、アンケート調査に基づく分析であるため、回答者の性格や主観等による影響が考えられる点に留意されたい。
詳細は、添付資料をご参照ください。

“脳疲労”解消は生産性向上の鍵

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