○9月12日に発表された4～6月期のＧＤＰ（２次速報）は１次速報に比べて下方修正されたが、これまでの景気の見方を大きく変えるものではなかった。「2008/2009年度の経済見通し」（8月15日発表）の見直しを行った結果、実質成長率は2008年度＋1.0％、2009年度＋1.3％と、 2008年度を若干下方修正した。

○エネルギーや原材料の価格高騰は四半世紀ぶりの構造変化と言えるものだ。加えて、欧米を中心に世界経済が減速してきたため、企業の収益環境の厳しさが一段と増している。また、個人の所得の伸びもあまり期待できない中で消費者物価が上昇に転じ、実質所得の目減りが個人消費を下押ししている。

○景気は昨年10～12月期をピークに後退局面に入ったとの見方が増えているが、深い調整にはならないだろう。世界経済は新興国を中心に拡大基調を維持し、輸出は再び増加する。大企業を中心に財務体質が改善し、原油価格も高値から下落しており、設備投資は底堅い推移が見込まれる。また、所得の伸びはあまり期待できないが、消費者物価の上昇は今後落ち着き、家計の実質所得が大きく減少する可能性は小さい。

○しかし、景気の調整が浅くても資源価格の高止まりが続き、状況はなかなか改善しない。この閉塞感を打ち破るには、省エネ･省資源の進展や産業･経済構造の変化が必要となり、時間を要する。今回の景気後退は浅いかもしれないが、長いかもしれない。

2008／2009年度経済見通し（2008年9月）（2次QE反映後） ～浅いかもしれないが、長いかもしれない景気の調整～

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2008／2009年度経済見通し（2008年9月）（2次QE反映後）～浅いかもしれないが、長いかもしれない景気の調整～