概要

東京オリンピック・パラリンピックの経験、第3期スポーツ基本計画の策定などを経て、スポーツの多面的な価値（健康・経済・産業・文化・環境・コミュニティ・幸福度など）が改めて捉え直されています。
都市地域においては、健全な社会の形成、共生社会の実現、高質な都市地域ブランド形成など、スポーツの位置づけ・役割、重要度はこれまでにない高まりを見せています。
また、暮らしにおけるスポーツ活動においても、「する・みる・ささえる」「つくる・はぐくむ」、部活の地域移行など、社会潮流に応じた新たな取り組みが望まれています。
まさに今、「スポーツを活かした豊かな社会づくり・ひとづくり」の新たなステージを迎えています。

当社の強み

当社は、東京、名古屋、大阪の横断組織である「スポーツ戦略室」を設置し、国及び全国の自治体のスポーツに関する課題解決・価値創出への貢献に取り組んでいます。同室の全国自治体アンケートや学識者・実務者との研究会を通じた、最新動向情報や産学官ネットワークなどを活かして、スポーツに関する課題解決・価値創出に対して多面的な支援を行っています。
スポーツを核に様々な分野・テーマで専門性を有する経験豊富な研究員が、お客さまの実情、さまざまな課題・ニーズに寄り添い、スポーツを通じたより良い社会・コミュニティづくりや、スポーツ活動の持続的な振興のための仕組みづくりに向けて、きめ細かくサポートします。

スポーツ振興計画等の策定支援

第3期スポーツ基本計画策定を受け、自治体の戦略的なスポーツ振興・共生社会づくりが求められています。その代表的な計画がスポーツ推進計画ですが、都市地域のスポーツに関する資源・ポテンシャル（ひと・団体・ネットワーク、空間・場、施策・事業展開状況、財政状況など）はそれぞれ異なります。お客さまの実情・課題を捉え、特長を生かしたスポーツ推進計画等の策定を支援します。
その他、スポーツ活動の実態把握・分析、スポーツ施策・事業の進行管理・モニタリング、スポーツの多面的価値に関する測定・分析、スポーツ関連産業の振興に関する調査・計画策定・事業支援など、スポーツ振興に関する幅広い調査・計画策定支援を行います。

スポーツ施設の整備・再編・運営等に関する支援

陸上競技場、スタジアム、アリーナをはじめ、様々な種目の活動の場となるスポーツ施設は、老朽化への対策や、社会潮流の変化・利用者ニーズの変化への対応といった課題が全国各地で顕在化しています。
スポーツ施設の整備・再編・運営においては、民間活力を効果的に活用すること（PPP/PFI、指定管理者制度など）が求められ、都市地域の実情や事業特性に応じて最適な事業が実施される必要があります。
スポーツ施設の整備・再編・運営に関して、当社のノウハウやネットワークを駆使して、スポーツのもつ多面的な価値を高め、スポーツ施設を核とした都市地域経営を高度化・革新する支援を行います。

多様なスポーツの振興に関する調査・事業支援

スポーツにまつわる社会潮流はさまざまに広がり、かつ、大きく変化しています。
部活の地域移行、スポーツ実施率向上、スポーツ×健康・福祉、スポーツ×観光、スポーツ×SDGｓ、スポーツビジネス、スポーツ団体・法人運営、大会運営、ウィズ／アフターコロナ下のスポーツ、ニュースポーツ／アーバンスポーツ／eスポーツ、新たなスポーツづくり、業界のコンプライアンスの強化など、多岐にわたる取り組み課題に対して最適解を導き出していくことが求められます。
お客さまがお抱えの課題の解決に向けて、その構造や重要なポイントを明らかにするとともに、今後の具体化の道筋を描き、実行する支援を行います。

実績のご紹介

スポーツ関連の調査・計画策定支援、スポーツ施設の再編・整備運営に関する支援、多様なスポーツ振興事業等の事業支援、オリンピック・パラリンピックに係るレガシー調査等の実績があります。

スポーツ振興計画等の策定支援

スポーツ施設の整備・再編・運営等に関する支援

多様なスポーツの振興に関する調査・事業支援

セミナー開催実績

• 「地域×スポーツ」意見交換会～自治体行政における「これからの地域スポーツの価値経営」のあり方～
• 国際セミナー「変わる社会・経済・環境　～2020年に向けたアプローチ」
• International Seminar “Changing Society, Economy and Environment: Approach to 2020”
• 自主セミナー「2020年後のレガシー創出に向けた自治体の取り組み　～課題と展望～」