• 著者
• 共著：塚田 裕昭
• 発行年月
• 2021/03/01

マクロ経済学の基礎理論が体系的に学べる。入門テキストの原点に立ち帰ったよりわかりやすい記述へ、大幅改訂。

• 著者
• 編集：EU研究会　 共著：土田 陽介
• 発行年月
• 2021/02/15

2020年に入って突如世界を席巻し始めた新型コロナウイルス感染症は、2020年3月11日にはWHOによってパンデミック宣言され、依然として予断を許さない状況が続いています。このコラムでは、さまざまな立場のEU研究者が、「コロナ危機下のヨーロッパ」がどう動くのか、どこへ向かうのかについて読み解いていきます。

• 著者
• 編著：阿部 大輔　 共著：沼田 壮人
• 発行年月
• 2020/12/25

国内外8都市のルポから学ぶ持続的観光戦略
市民生活と訪問客の体験の質に負の影響を及ぼす過度な観光地化＝オーバーツーリズム。不満や分断を招く“場所の消費”ではなく、地域社会の居住環境改善につながる持続的なツーリズムを導く方策について、欧州・国内計８都市の状況と住民の動き、政策的対応をルポ的に紹介し、アフターコロナにおける観光政策の可能性を示す。

• 著者
• 編集：日本知財学会知財教育分科会編集委員会　 部分執筆：上野 翼
• 発行年月
• 2020/12/04

本書は日本知財学会知財教育分科会10周年記念出版として、知財教育についての研究成果を取りまとめた研究論文集です。
様々な教科の中で取り扱われる知財教育、これは融合的な教育であることから必然的ですが、一方で根がどこにあるかはっきりしない側面もある知財教育について、「知財教育学」という学問として確立し、教科間をつなぐ横串、よりどころとなる屋台骨を確立したいといった、本分科会メンバーの願いが込められています。

• 著者
• 黒田 裕司
• 発行年月
• 2020/11/19

<なぜ持株会社なのか？　持株会社化の検討や具体化を進めるうえで発生する疑問を解消>
メリット・デメリット、検討のポイント、組織再編の手法、収益基盤の設計、スケジューリングなど、持株会社化の実務において押さえておくべき論点を整理。経営コンサルタントの著者が、実務経験に基づく76のQ&Aでコンパクトに、わかりやすく解説。
独占禁止法改正による純粋持株会社の解禁から20年あまりを経て、複数の事業を営む企業グループで定着してきた持株会社体制について検討・推進を考えている経営者・管理部門職員に最適な一冊。

• 著者
• 三菱UFJリサーチ&コンサルティング編
• 発行年月
• 2020/11/6

三菱UFJフィナンシャル・グループの総合シンクタンクである当社のエコノミスト、コンサルタント、研究員の英知を結集した、ビジネスパーソン・学生必読の書。
第1部では、国内外の経済やマーケットの見通しを展望。
第2部では、AI、SDGs、スマートシティ、グローバルヘルス、行動経済学、気候変動等、今知るべきトレンドを詳説。
第3部では、2021年を理解するための74のテーマを、よりミクロな視点で解説しています。

• 著者
• 石黒 太郎
• 発行年月
• 2020/10/30

少子化の進展により、日本の生産年齢人口は急激に減少中。さらに、バブル期入社組の大量定年退職が秒読みに入ったことで、労働力不足は深刻さを増すばかり。2020年代において、労働力不足を補うもっとも手近、かつ有用な人材は、世にあふれるシニアたちをおいて他にない。しかし、「日本型雇用」＝「会社従属型雇用」にメスを入れずに小手先の定年延長を行えば、「残念なシニア」が大量に生みだされ、企業のみならず日本経済全体の後退をも引き起こす――。
会社の将来を憂う経営者や人事部員、これから定年を迎える会社員、そしてすべてのシニア予備軍へ送る、定年延長を”失敗しない”ための提言書。

• 著者
• 編著：茶野 努、安田 行宏　 部分執筆：廉 了
• 発行年月
• 2020/09/18

COVID-19のパンデミックに代表されるように、近年多発する世界規模の自然災害や、リーマンショックをはじめとする金融リスク等への対応はいまや現代の企業にとって必須の課題です。
本書は収益、リスク、資本を総合的に管理するＥＲＭ（統合リスク管理）について、初学者でも学べるようにその考え方から応用まで解説しました。
特に銀行や保険会社における実際の取り組み、金融業界を取り巻く最新の規制についても解説しています。

• 著者
• 編集：グリーンインフラ研究会、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、日経コンストラクション　 部分執筆：遠香 尚史
• 発行年月
• 2020/07/20

＜国が本気だ、日本は変わる　新しいインフラの現場から77の実践例＞
気候変動に伴う自然災害の増加、人口減少・少子高齢化による土地需要の変化や地域経済の停滞、疫病による健康被害－－。日本には様々な社会的課題が山積しています。それらの解決に寄与すると期待されているのが、自然が持つ多様な機能を活用したインフラや土地利用計画を指す「グリーンインフラ」です。多くの関係者による普及・事業化のかいあって、今では国も巻き込んだ大きな潮流となっています。51人の第一線の実務家や専門家が実践してきた様々な事例を紹介しながら、知見やノウハウを伝授します。

• 著者
• 編著：伊藤 修 、植林 茂、鵜飼 博史、長田 健　 部分執筆：杉山 敏啓
• 発行年月
• 2020/07/15

非伝統的金融政策のイノベーション、財政支出拡大は日本経済の停滞を防いだのか、プルーデンス政策、銀行の自己資本比率選択、銀行の店舗数と競争力、金融システムは資本主義中心・銀行中心か、富裕層の資産は不動産かリスク性金融資産か、上場投資信託と出口戦略、終戦前後に市場の断絶はあったのか。金融の通説に挑む画期的試み。

• 著者
• 編著：塚本 一郎、関 正雄　 部分執筆：大野 泰資、遠香 尚史
• 発行年月
• 2020/07/02

医療福祉・環境・地方創生・CSR/SDGsの取組み等の社会的インパクトの可視化手法として注目される「インパクト評価」について、基本的理解、世界的潮流、具体的な実践事例、意義と活用可能性、課題などをまとめた1冊。エビデンス重視の政策立案にもお薦め。

• 著者
• 公益財団法人日本証券経済研究所編　 部分執筆：土田 陽介
• 発行年月
• 2020/06/30

欧州の証券市場について分かり易く解説するガイドブックとして、「図説 ヨーロッパの証券市場」は1992年以来、「図説 イギリスの証券市場」は1989年以来刊行していますが、今回、両シリーズをあわせた形で「図説 ヨーロッパの証券市場 2020年版」としました。難民問題の深刻化、ポピュリズムの抬頭、ブレグジットの混迷、国際通商問題での軋轢など、より困難で方向性の定めにくい局面にあるEU・欧州諸国の状況の変化を踏まえ、記述内容を抜本的に見直し、再構成しています。これからの欧州証券市場を考えるうえで参考になる一冊です。

• 著者
• 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング・三菱UFJ信託銀行　編
• 発行年月
• 2020/04/03

＜生涯現役社会に対応した制度を具体的に提案！＞
深刻な人手不足を受け、シニア雇用が変わろうとしている。60歳での定年、再雇用から65歳定年への移行を真剣に検討する企業が増加。制度の変更を前に何を検討すべきか、どのようなメリットがあるのか。コストはどう変化するのか。65歳定年の先にある70歳雇用延長も視野に入れ、注意すべき実務上のポイントを先行事例とともに具体的に解説。企業年金を含めた全体像がわかる。

• 著者
• 監修：埼玉県立大学理事長・日本地域包括ケア学会理事長　田中 滋 編著：三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング主席研究員　岩名 礼介
• 発行年月
• 2020/02/27

地域包括ケアの基本と最新事情がわかる！
高齢化がピークに達し85歳以上人口が1000万人を超える2040年に向け、新たなフェーズに入った地域包括ケアを解説・展望。植木鉢の図が何を意味し、何を目指しているかが120％わかる。確実な未来への解がここにある！

• 著者
• 編著：羽田　耕治 部分執筆：原田　昌彦、田中　三文
• 発行年月
• 2020/02/19

まちづくりや農林漁業・商業振興など多岐のテーマと関わりあう観光行政。観光に関わる基礎的な用語や市場動向などをまとめた基礎理解編と、観光地マーケティング、観光計画とそのつくり方や外部専門家の生かし方等を解説した実践編が一冊にまとまった、観光行政の必携本。

• 著者
• 共著：廉　了　1.商社・金融サービス関連の暗号資産（仮想通貨）交換業の項目を執筆。 新しく出てきた暗号資産（仮想通貨）交換業について、融資を検討する際のポイント（財務内容、環境、規制等）を解説。
• 発行年月
• 2020/02/10

東京オリンピック、キャッシュレス決済の普及、インバウンドビジネスの拡大、AI・ロボット産業、シェアリングエコノミー、働き方改革など、数年先の日本の産業界を動かす24の特別テーマ（マクロな経済テーマ）が個々の業種にどのような影響を及ぼすのかを示すことで、中長期事業性評価を肉付け。

• 著者
• 共著　 一般社団法人金融財政事情研究会［編］ 部分執筆：調査部　主任研究員　中田　一良 　Part１　ポスト2020 　１　消費増税 　５　通商問題 の２項目を執筆しております。
• 発行年月
• 2020/02/10

ポスト2020における日本経済が直面する変化の波を26のテーマで予測しています。どのようなビジネス（業種）が、どのような（ポジティブ／ネガティブ）インパクトを受けるのかを解説しています。

• 著者
• 尾木　蔵人
• 発行年月
• 2020/01/31

スマートダスト、サイバーフィジカルシステム、マスカスタマイズ、ＭａａＳ、５Ｇ、ＩｏＴ、ＡＩ･･････
最先端のテクノロジー、デジタル化が生み出す第4次産業革命は、すべての社会とビジネスを変革していく。
どんなテクノロジーが登場する？
これからの世界はどう変わるのか？
テクノロジー、注目企業、各国の動向を日本の第一人者が徹底解説！
ヤフーCSO（最高戦略責任者）・慶應義塾大学教授　安宅和人氏、ドイツ ローランド・ベルガー名誉会長 ローランド ベルガー氏ほかのインタビュー収録。

• 著者
• 三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング株式会社　コーポレートアドバイザリー部［著］
• 発行年月
• 2020/01/09

親族間の事業承継を円滑に進めるためのノウハウが満載！
計画の立案から承継後の持続的成長の支援まで、実績豊富なコンサルタントが、「経営・所有・家族」の三つの視点で事業承継・ファミリービジネスのポイントをわかりやすく解説。
後継者の選定・育成、株式承継の方法、目安となるスケジュールなど、実例をもとに気になる論点を網羅。
実務に使える計画表、チェックリスト等のフォーマットも多数掲載。

• 著者
• 中日新聞社・三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング（編）、 共著：田中　三文（第1章②、第2章、第3章、第4章）、内田　俊宏、長尾　尚訓（第1章③「総論」「自動車産業」「航空宇宙産業」「ＩＣＴ産業」）、平川　彰吾（第1章③「シェアリングサービス」）
• 発行年月
• 2019/12/23

愛知・岐阜・三重・静岡の各種データと、地域の躍進を示すプロジェクト動向を紹介。東海エリアの特徴と将来展望が、この1冊でわかります。

• 著者
• 共著：内田　朋子、萩原　理史、田口　壮輔、島林　秀行監修：桑野　雄一郎（高樹町法律事務所）
• 発行年月
• 2019/11/26

仕事でまいにち、ワクワク！ようこそ知的財産の世界へ！
この本では、著作物、特許、商標、意匠などの知的財産にかかわる11の仕事に焦点をあて、知財を生み出す仕事の奥深さにふれるとともに、そこに生まれるさまざまな権利や、その正しい利用方法をわかりやすく解説します。将来、ものづくりの仕事につきたい中高生から仕事でワクワクしたい社会人まで必須のリテラシーが1冊になった知財入門書の決定版！

• 著者
• 保阪　賀津彦
• 発行年月
• 2019/11/09

支払期日を守らないのが当たり前。倒産も少なくない。商慣習も違う。そんな海外企業の債権管理を具体的に指南。各国・地域別Q&A,海外企業宛て債権管理状況確認シート付。

• 著者
• 三菱UFJリサーチ&コンサルティング編
• 発行年月
• 2019/11/08

三菱UFJフィナンシャル・グループの総合シンクタンクである当社のエコノミスト、コンサルタント、研究員の英知を結集した、ビジネスパーソン・学生必読の書。
第1部では、国内外の経済やマーケットの見通しを展望。
第2部では、AIと脳科学、SDGs、スマートシティ、CASE等、今知るべきトレンドを詳説。
第3部では、2020年を理解するための82のテーマをよりミクロな視点で解説しています。

• 著者
• 土田　陽介
• 発行年月
• 2019/10/08

財政破綻に陥った新興国で進む「ドル化」。自国通貨と共に外国通貨を利用するこの現象を通じて、通貨危機の足音が着実に忍び寄る日本経済の現状を分析する。

• 著者
• エステル・デュフロ（マサチューセッツ工科大学(MIT)経済学科教授） ／著 レイチェル・グレナスター（英国国際開発省（DFID）チーフエコノミスト） ／著 マイケル・クレーマー（ハーバード大学経済学部教授） ／著 小林庸平（三菱UFJリサーチ&コンサルティング（株）経済政策部主任研究員）／監訳・解説 石川貴之（三菱UFJリサーチ&コンサルティング（株）環境・エネルギー部研究員）／訳 井上領介（三菱UFJリサーチ&コンサルティング（株）環境・エネルギー部研究員）／訳 名取淳（PwCコンサルティング合同会社　People & Organization シニアアソシエイト）／訳
• 発行年月
• 2019/07/25

経済学におけるランダム化比較試験のパイオニアであるエステル・デュフロ教授らによる、理論的解説と実践的ノウハウが凝縮。
監訳者である当社小林庸平主任研究員による解説は、難解な部分を直感的でわかりやすい解説で補いながら、近年注目されている「エビデンスに基づく政策形成（EBPM）」にランダム化比較試験をどう活かしていくかを展望。EBPMに関心のある人、経済学の実証研究に関心のある人、必見の1冊です。

• 著者
• 木俣　貴光
• 発行年月
• 2019/05/29

多くの日本企業にとって、もはやM&Aは日常事となった。統計上、平均すれば1日当り10件以上のM&Aが公表されているが、公表されていないものも含めれば、その数倍ものM&Aが日々実行されているに違いない。買い手としてM&Aを志向する企業は多い。大手企業の中期経営計画には、必ずといっていいほどM&Aに積極的に取り組む姿勢が盛り込まれている。M&Aによる投資予算を掲げる企業も珍しくない。
本書は、企業が買い手としてM&Aをプロアクティブに推進していくための戦略を立案する際のガイドラインとして、企業の経営企画やM&A担当部門の方々に活用していただけることを目指したものである。経営戦略からM&A戦略への落とし込みやM&Aのマネジメントルール、さらに豊富な実例を交えながらM&A戦略の類型にフォーカスを当てている点に最大の特徴がある。

• 著者
• 編著：e-Governance Academy　監訳：三菱UFJリサーチ&コンサルティング
• 発行年月
• 2019/06/10

電子行政で世界最先端を走り続けるIT国家の全貌が一目で理解できる公式ビジュアル・ブック。日本初上陸！

バルト海とフィンランド湾に接する人口約130万人の国家、エストニア共和国は、旧ソ連時代に培ったIT関連技術を活用して行政システムをゼロから構築し、現在では行政サービスの99％がオンラインで完結するという世界最高レベルのIT国家へと変貌をとげました。
国外に住む外国人にもインターネット経由で行政サービスを提供するe-レジデンシー制度には1万5000人以上が登録するなど、その先進的なデジタル・ガバナンス（電子行政）への取り組みは、世界中の国々から注目を集めています。
本書は、電子政府やオープンな情報社会の普及を目指して活動しているe-Governance Academy（eGA）が発行しているエストニア政府の公式ガイドブック『e-Estonia: e-Governance in Practice』の全訳で、エストニアにおけるデジタル・ガバナンスの現実を具体的かつ簡潔にまとめたビジュアルブックです。
日本でも、2018年1月に「デジタル・ガバメント実行計画」が策定され、2019年3月には「デジタル手続法案」が閣議決定されるなど、行政の電子化への動きが加速しつつありますが、具体的な施策の計画立案するうえで、本書は数多くのお手本やヒントを私たちに提示してくれます。政府や地方自治体の行政関係者のみならず、デジタル社会における課題の解決やイノベーションの創出に取り組んでいるビジネスパーソンにとっても必読書と言えるでしょう。

「デジタルファースト社会を実現するためのヒントが凝縮された一冊」（平井卓也 情報通信技術（IT）政策担当内閣府特命担当大臣）

• 著者
• 山沖　義和、茶野　努　編著　部分執筆　廉　了　主席研究員（調査部）「第2章　メガバンク：日本版ビッグバン後の経営動向」
• 発行年月
• 2019/01/25

金融システム改革法（いわゆる日本版金融ビッグバン）が施行されて20年。果たして金融面からの日本経済再生は果たされたのでしょうか。
金融ビッグバン以降の規制緩和などの制度改革の効果を検証し、各金融業態に共通する、少子高齢化、ITCの進展、低金利という社会的・経済的環境のなかで今後いかに経営を行っていくべきでしょうか。今後、各金融業態はどのような道を歩んでいくのかに関心がある業界関係者、研究者に最適です。

• 著者
• 一般社団法人金融財政事情研究会［編］ 部分執筆： 中田　一良　主任研究員（調査部） Part１　～2024年の重要イベント 1.消費税率引き上げ 「2019年10月から10％に。軽減税率適用の有無が業界の明暗分ける」 Part２　国際貿易ルールの新潮流 7.TPP11発効と米保護主義の台頭 「2018年末発効決定。トランプ大統領の二国間協定圧力の盾になりうるか」 8.対EU／対東アジア経済連携協定 「日EU・EPAが合意の一方、RCEPは交渉が続く」 廉　了　主席研究員（調査部） Part３　金融が変わる 11.仮想通貨 「巨額流出事件がブームに冷水」
• 発行年月
• 2019/01/23

今後５年間に日本経済が直面する24の変化の波が、どのようなビジネス（業種）に、どのような（ポジティブ／ネガティブ）インパクトを及ぼすのかを徹底予測。
■なぜこれから注目されるのか
■関係するビジネスの現状
・主だったプレイヤー、業界
・現在の市場規模
・周辺産業
■中長期的に予想される環境変化
・技術革新
・規制動向
・需給のトレンド
■テーマ・イベントによって影響を受けるビジネス
・新規参入業種、対応を迫られる業種　etc
「逆引き」の“正本”は、半世紀以上にわたり４年に一度改訂を重ねてきた『業種別審査事典』（金融財政事情研究会編）。約1500にのぼる業種ごとに、いわばミクロの視点から沿革、特色、市場規模、需給動向、業況等を分析した『業種別審査事典』に対して本書は、マクロの視点からこれからの日本のビジネスを俯瞰する。

• 著者
• 大守隆[編]　部分執筆：中田　一良　主任研究員（調査部）「第4章　財政赤字の拡大と再建への取組み」
• 発行年月
• 2019/02/07

歴史・制度・事実・理論を組み合わせて経済を理解できるロングセラーテキストの改訂版です。働き方改革、第4次産業革命などの最新動向もわかりやすく解説しています。

• 著者
• 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング著執筆者：（共著）杉原　美智子：はじめに、第3章 実践から得たアクセラレータプログラム運営のポイント、おわりに石山　泰男：第1章 オープンイノベーションの基礎附田　一起：第2章 オープンイノベーションの実践南雲　岳彦：コラム（1） 世界のオープンイノベーション戦略コラム（2） スタートアップ企業が大手自動車部品メーカーと連携して生み出した外観検査の自動化ソリューション...（株）ロビット渡邉　藤晴：4.1節　第4章　5カ条を実現させる際、企業がぶち当たる壁とその突破方法渡邉　睦：4.2節、4.5節辰巳　裕介：4.3節、4.4節北　洋祐：第5章 産業振興・地方創生に向けたオープンイノベーションの活用矢野　昌彦：第6章 オープンイノベーションを活用する未来の企業像
• 発行年月
• 2018/12/03

革新的な発想や最新のテクノロジーを武器に事業を立ち上げるスタートアップ企業（ベンチャー企業）と大手企業によるオープンイノベーションが今、注目されています。オープンイノベーションの実現のための手法として、「アクセラレータプログラム」が広まりつつあります。
本書は、このアクセラレータプログラムに関して、弊社がこれまで取り組んできた経験を元に、プログラムが本来の成果を発現するための心得やポイントをまとめました。
アクセラレータプログラムでのオープンイノベーションの実践を知るための必読書です。

• 著者
• 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社　コーポレート・アドバイザリー部（著）（黒田　裕司、酒井　宏輝、廣田　智久、中井　達也、込山　大介、小松　真也、大石　良輝、安村　啓佑、目野　京太、片岡　万葉、小澤　宏貴）
• 発行年月
• 2018/10/17

M&A戦略策定から実行・PMIまでの実務を幅広く網羅したM&A実務担当者必読の書になります。
大企業だけでなく中堅・中小企業においても、M&Aが経営戦略実行の一手段として不可欠なものになっている現在において、中堅・中小企業の実務担当者（経営陣、実務担当者）が最低限押さえておくべき実務のポイントを当社の豊富な経験を有するM&AアドバイザーがQ&A形式でわかりやすく解説しております。

• 著者
• 編著：伊坪　徳宏／稲葉　敦 執筆者：山口　和子　主任研究員　環境・エネルギー部（東京） 　　　部分執筆：第２部　被害評価手法　第５章　土地利用（※共著）　第７章　森林資源消費
• 発行年月
• 2018/08/30

本書は、製品やサービスのライフサイクルにおける環境影響を評価する方法であるLIME（Life Cycle Impact assessment Method based on Endpoint modeling）の最新版（LIME3）を解説しています。LIME3はグローバル化する企業のサプライチェーンに対応し、世界各国における被害評価が可能となっています。

• 著者
• 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング　編編集担当：矢野　麻美子・岡本　昻・渡邉　恵子・有岡　太一 監修：矢野　麻美子・有岡　太一
• 発行年月
• 2018/07/06

当社の研究員・コンサルタント12名及び外部専門家5名が総力をあげて次世代のために執筆。国際協力キャリアを目指す学生、社会人必読の書。
国連、JICA、NGOといった従来の「国際協力」の仕事のみならず、民間企業(メーカー、商社、銀行)や、士師業(弁護士、建築士、看護師、薬剤師)など多方面から国際協力に携わる100の仕事をわかりやすく解説しています。人生100年時代のいま、学び直しや経験の積み重ねを繰り返し、自分の道を探す学生、社会人にとって、指針となる一冊です。

• 著者
• 共著　DJむつみ著　部分執筆：上田義人（政策研究事業本部　研究開発部　副主任研究員）「地方自治体にとって水素社会の到来はどのような意味を持つのか」
• 発行年月
• 2018/04/23

愛知県議会議員の海外視察レポートを、独特な切り口と写真でつづり“全国初のユニークな議員本”として話題になった「ボルダーの挑戦。-Smart CityにみるAichiの未来-」から6年。
今回、議員らが訪れたのは「全米で最も住みやすい街」にも選ばれたポートランド。
まちづくりに必要なものは何か? これから求められる地方議員とは?
8日間の海外視察をさまざまな視点で描いた、議員による手づくりの報告書籍。

• 著者
• 『財政破綻後　危機のシナリオ分析』小林　慶一郎（編集） 部分執筆『第２章　財政破綻時のトリアージ 第５章　長期の財政再構築』小林　庸平
• 発行年月
• 2018/04/18

本書は、「財政危機時のトリアージ」、財政破綻後の「日本銀行の出口戦略」「年金改革」「公的医療と介護」「財政と成長政策」などの重要課題を取り上げ、日本経済・財政の再生への道を探る。

• 著者
• 原田　昌彦（執筆担当：第8章　様々な観光ビジネス―交通運輸業）
• 発行年月
• 2018/02/09

観光の仕組みや観光に携わる産業の社会的・経済的な役割をわかりやすく解説した観光学の入門書。章ごとに掲載の「本書のポイント」「Extension Study」「Self Check」など、教科書としての使い勝手も好評で、多くの学校で指定教材に採用されているロングセラー商品です。

• 著者
• 中田　一良
• 発行年月
• 2018/02/28

本書では、通商政策の動向等を解説しています。まず、世界で自由貿易協定が締結されるようになった背景と世界の各国・地域のFTA・EPAの締結状況について説明しています。 続いて、世界全体での貿易自由化や海外の主要国の通商政策の最近の動向について概観し、日本の通商政策の動向やTPP11や日欧EPAの合意内容についてまとめています。さらには、企業がFTA・EPAを活用する際に必要となる基本的な情報や、EPAを実際に活用している企業の活用事例などについても記述しています。

• 著者
• 佐藤　博樹 矢島　洋子
• 発行年月
• 2018/02/09

団塊の世代が75歳以上に到達する2025年には、団塊ジュニア層が親の介護に直面することが予想されます。介護離職による優秀な人材の流出を防止することは、企業にとって今後ますます重要な課題となってきます。本書は、仕事と介護の両立を企業がどうやって支援していくべきか、統計調査や個別事例を基に「事前の情報提供」「制度の見直し」「柔軟な働き方」という視点から解説しています。新訂版では育児・介護休業法、介護保険法の改正を反映するとともに、著者二人による対談を追加し、介護離職と企業の対策をめぐる最近の状況を見渡しています。

• 著者
• ジョブウェブ コンサルティングファーム研究会
• 発行年月
• 2017/08/31

コンサルティング業界入門の定番書。外資から国内注目ファームまで網羅した決定版。
・仕事の基礎知識から実務、業界の行方まで網羅！
・注目ファーム30社超の特徴や強み、最新動向がすぐわかる！
・選考対策から独立後のキャリアまで充実の最新情報！
・各社の採用プロセス（新卒・中途）、育成方針など一覧掲載！
三菱UFJリサーチ＆コンサルティングは、「Chapter3　主要ファームの特徴と戦略」「Chapter5　主要ファームの採用プロセス・トレーニング・配属方法一覧」に掲載されています。

• 著者
• 川井　栄一 植月　彩織
• 発行年月
• 2017/05/19

＜女性部下の育成を任された上司・先輩・管理職の方＞
女性部下の管理育成のご参考事例として、男性部下との接し方の違いや、女性ならではの育成内容、営業渉外に送り出す際の留意点等の確認ツール、さらに、実際の部下とのコミュニケーションにもお役立ていただけます。

＜営業・渉外業務に携わる女性の方＞
お客様へ接する心構えやプロとして業務に臨む姿勢の習得、自己成長のための教材や上司からの指導育成のツールとして、上司と部下ご一緒に、と広くご活用いただければと思います。

• 著者
• 高橋　千枝子
• 発行年月
• 2017/05/08

特別な資格も生産設備も不要なプロフェッショナルファームは、なぜ政治の重要課題や大企業の経営戦略に関わり、高額な報酬を得られるのでしょうか。コンサルティングファームの比較事例分析より、「知識」を核としたビジネスのマネジメントを探ります。

• 著者
• 木俣　貴光
• 発行年月
• 2017/03/27

本書は、買い手企業の担当者がディールを遂行する上でのポイントを時系列で解説しています。第2版では、平成26年会社法改正や平成29年度税制改正等、M&A実務に影響のある法律・会計・税務面の重要な制度改正をフォローしました。また、M&Aを取り巻く環境変化や裁判例等を踏まえ、最新の実務を反映すべく、ストラクチャリングに関わる部分を中心に、大幅な加筆・修正を行っています。

• 著者
• グリーンインフラ研究会、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、日経コンストラクション　編編集委員（五十音順）：加藤 禎久・西田 貴明・西廣 淳・福岡 孝則・吉田 丈人
• 発行年月
• 2017/01/24

人口減少や少子高齢化、自然災害のリスク増加、気候変動の進行、地域間競争の激化など、様々な社会問題が顕在化するなか、「グリーンインフラ」は次代を見据えた新しいインフラの概念として期待されています。
産官学の第一線の識者が集まったグリーンインフラ研究会では、これまでグリーンインフラの概念を整理し、各フィールドにおけるグリーンインフラのあり方について議論してきました。
本書では国内外のグリーンインフラの動向、関連事例を紹介するほか、グリーンインフラの将来像やビジネスチャンスについても言及しています。

• 著者
• 高橋宏幸・加治敏雄・丹沢安治　編著部分執筆：第４章　日本における外国人労働者政策の検討課題と考察 　　　　　―「高度人材」の実像と活躍に向けて― 　　　　　国松　麻季　経済政策部　主任研究員、加藤　真　経済政策部　研究員
• 発行年月
• 2016/12/30

グローバル化が進展する中で企業が様々な面で戦略的対応を求められている現在に照らし、経営の各部分領域にかかわる戦略的対応をとりあげている本書のなかで、第4章では外国人活躍推進室のメンバーが外国人労働者の「高度人材」の活躍に向けて検討課題を整理、検討しました。
国松麻季が客員研究員として参加する中央大学経済研究所「現代戦略問題研究会」の研究チームによる研究成果の刊行です。

• 著者
• 日本国際保健医療学会　編部分執筆：「グローバル・ビジネスを通じた社会貢献を追求」三菱UFJリサーチ＆コンサルティング　小柴　巌和
• 発行年月
• 2016/12/15

国際保健医療の仕事をめざす学生・社会人向けのキャリアガイド.30人のキャリアパスの実例を紹介した上で,仕事に就くための学び方や働き方を詳説.さらに, 学生の質問に編集委員が答える座談会も掲載しています。大学院等への進学や留学,インターンシップや履歴書の書き方等,役立つ情報が満載の本書は,国際保健医療の世界へ飛び立つための必携書です。

• 著者
• 廉　了（著）
• 発行年月
• 2016/11/17

近年、ビジネス環境が激変している銀行業界の最新の動向について、最新の情勢を押さえておきたい銀行マンや、銀行業界を志望する就活生が、理解しやすいように解説した本です。
マイナス金利や日本の金融行政、地銀再編、バーゼル3、フィンテック、世界の金融市場まで、金融関係者なら知ってきたい 銀行を巡るさまざまな環境変化と銀行に与える影響について分析・考察しています。

• 著者
• 日本財政学会／編部分執筆　研究論文(2)社会保険料負担は企業の投資を抑制したのか？（小林庸平・中田大吾）
• 発行年月
• 2016/09/29

第72回大会シンポジウム「アベノミクスと税財政改革」，IMFのマイケル・キーン氏による招待講演，4本の特別寄稿論文，4本の投稿論文を収め，財政と財政学の今日的課題を明らかにする。

• 著者
• 日本財団　子どもの貧困対策チーム・著執筆者　日本財団：青柳光昌、花岡隼人　/　三菱UFJリサーチ＆コンサルティング：小林庸平
• 発行年月
• 2016/09/21

6人に1人とされる子供の貧困を放置すると毎年40兆円の社会的損失が生まれる！ データ、当事者インタビュー、国内外の研究紹介、必要な政策提言まで、「他人事」ではない貧困問題の最前線をレポート。

• 著者
• 著者：Shinji Kaneko, Masato Kawanishi編著部分執筆：植田　洋行（環境・エネルギー部　主任研究員）、松岡　夏子（環境・エネルギー部　副主任研究員）、榎　剛史（環境・エネルギー部　副主任研究員）Part 1-3, Importance of Accurate GHG Estimation for the Effective Promotion of Mitigation Policies
• 発行年月
• 2016/06/16

本書は２章から成り、第１章はインドネシアの気候変動政策とその体制を、緩和・適応・REDD+・JCMといったテーマごとに解説しています。第２章は気候変動に関する具体的な対策・施策の事例を紹介しています。インドネシアの気候変動政策を総論的に理解するのに非常に役立つ１冊です。

• 著者
• 平川均・石川幸一・山本博史・矢野修一・小原篤次・小林尚朗編著部分執筆：　第６章　アジアにおけるイスラム消費市場　武井　泉
• 発行年月
• 2016/03/15

本書は、中国経済が台頭する中で、東アジアのグローバリズムの実態と功罪、そして「ワシントン・コンセンサス」および「北京コンセンサス」の限界を実証的に分析しながら、「アジア・コンセンサス」ともいえる新たな開発協力モデルを提示することを目的としています。中国がこれから構造改革を進めていく中で、東アジアが世界経済の中でどのような位置づけにあるのか、中国の膨張と調整をどのようにとらえればよいのか、どのような地域協力体制を構築すれば共存共栄が実現できるかを考察しています。

• 著者
• 編著：木俣　貴光 税務監修：松島　一秋共著：木俣　貴光 瀧藤　隆範 山本　諭史 藤田　正行 重光　義郎
• 発行年月
• 2016/02/06

中小企業から大企業の実務担当者向けに、事業承継対策を講ずる上で必要な知識やノウハウを解説します。具体的には、事業承継の課題や選択肢、プロジェクトの進め方や自社株対策に必要な税務知識を明らかにした上で、持株会社制移行、分社化、持株会、M&A、MBO、IPO、財団法人、海外活用など事業承継スキームを網羅的に解説しています。オーナー企業で事業承継対策を立案する実務担当者や金融機関、会計事務所等で事業承継対策を助言する専門家にも役立つよう、実務的な論点を整理しています。

• 著者
• 吉田　敬史・奥野　麻衣子（共著）
• 発行年月
• 2015/11/20

2015年に11年ぶりに改訂となったISO14001規格。本書では、日本代表エキスパートとして改訂作業の国際会議に参加した環境管理システム小委員会委員長と委員が、そこで規定されている要求事項を箇条ごとに具体的に解説しています。新しいISO14001規格の理解には必須となる、定番の1冊です。

• 著者
• 吉田　敬史・奥野　麻衣子（共著）
• 発行年月
• 2015/11/20

2015年に11年ぶりに改訂となったISO14001規格。本書では、日本代表エキスパートとして改訂作業の国際会議に参加した環境管理システム小委員会委員長と委員が、新しいISO14001規格で規定されている要求事項と、改定前のISO14001規格で規定されている要求事項を併記し、比較対照し、解説しています。新しいISO14001規格と改訂前のISO14001規格の違いが一目瞭然です。 新しいISO14001規格への移行に非常に役立つ1冊です。